週5日から週4日に減らすと、年収と自由時間はどれだけ変わる？

給与が勤務日数に比例して80%になると仮定する

今回は、週5日から週4日へ変更し、給与も勤務日数に比例して80%になるケースを想定します。実際には会社の制度、職務、賞与、手当によって減り方が異なります。

これは税引前の比較です。所得税や住民税も変わるため、手取りの減少額は額面の減少額と同じではありません。

1年間で増える休日は約52日

毎週1日休みが増えると、年間52週で約52日の自由時間が増えます。1日の勤務8時間と往復1時間の通勤を避けられるなら、1年で戻る時間は次のとおりです。

9時間 × 52日 = 468時間

468時間は、8時間単位にすると約58.5日分です。単に休日が52日増えるだけでなく、通勤と仕事の準備時間も減ります。

増える休日1日を、いくらで買うことになるか

年収480万円の人なら、額面年収96万円と引き換えに年間52日の休日を得ます。1日あたり約1万8,500円、通勤を含む468時間で割ると1時間あたり約2,050円です。

5年間続けると、260日の休日が増える

5年間では、週4日勤務によって約260日の平日が増えます。一方、年収480万円の例では額面収入が累計480万円減ります。

週4日勤務が合いやすい状況

• 月6万〜10万円の額面収入減を受け入れられる
• 増えた1日を休養、育児、介護、学習、副業などに具体的に使いたい
• 週5日を続けることで体調悪化や退職の可能性が高まっている
• 生活費を下げるか、貯蓄額を一時的に減らせる

逆に、住宅費や教育費など固定費が高く、毎月の収支に余裕がない場合は、勤務日数だけを先に減らすと家計が不安定になります。

判断するときは手取り額と将来の差も確認する

この試算は現在の年収を単純に80%にしたものです。実際には社会保険料、税金、賞与、退職金、昇給、年金額にも影響します。会社から週4日勤務の給与条件を提示してもらい、手取り見込みと増える時間を同じ表に置くことが必要です。

週4日勤務は「年収を2割失う選択」だけではありません。年収480万円のケースなら、年間96万円で平日52日、通勤を含めて468時間を買い戻す選択とも表現できます。その時間を何に使うかが、費用に見合うかを決めます。